『未来予測』リモートワーク定着後に起こる代替品の脅威

日記

日本も全国に「緊急事態宣言」がでましたね。

今日は町のスーパーに普通に買い物に行けば、長蛇の列でした。

私が住んでいるのは、京都の田舎なのです。

そのような地域でも長蛇の列ができるなんて、「緊急事態宣言」の効力はすごい!

私も4月初旬からリモートワークになり、会社に行くのは1週間に1回。

先日のブログにも書いていますが、リモートワークになっても、全く不便なく仕事をしています。

仕事に関して、書いたブログは下記のリンクで読んでください。

本題に入ります。

今回、沢山のニュースを読み、創造できるリモートワーク定着後ダメになる業界と良くなる業界を解説したいと思います。

通信(EC)販売がますます強くなる

経済産業省のデータによりますとアメリカ、中国、日本のEC比率は

アメリカ 10%

中国   15%

日本   6%

日本がダントツEC化は遅れています。

この3カ国でダントツ中国が進化している理由は職業柄わかっています。

  1. アメリカ、日本と違い、店舗ビジネスの歴史が浅く、産業障壁が小さかった
  2. 店舗商売は偽物品販売が横行
  3. 政府主導の電子マネー化が早かった
  4. ECビジネスはアリババ中心に店舗の管理が厳しいため、消費者が安心して購入
  5. 国土が広い

中国でのECビジネス発達が早いのはこのような理由です。

更に

今、中国に行くとレストランの注文もスマホで注文になっています。

EC化というよりは通信化が大きく進んでいるのは、中国です。

しかし、

日本もコロナウィルスをきっかけにEC化がかなり進むと見込んでいます。

その理由は。。。

残念なお話になりますが、このコロナウィルスの影響でかなりの数の店舗が閉店に追い込まれる思います。

多くの店舗は収入が減り、家賃を払えない為に、閉店する。

消費者は行っていた店が閉店になる。

消費者は製品が購入できる、次の店舗を探す。

探している間に、ネットで購入する方が利便性が高いと気づく。

推測ですが、このように人間心理が変化していき、ネットで購入する人が増えていくと考えます。

2021年~2022年はその変化が大きくなりそうなので、注視して見ていきたいと思います。

不動産業界は駄目になる

全ての不動産業界が悪くなるとは想定してないですが、都会の家賃収入が主力の企業は厳しい未来が待っていると思います。

英語ですが記事の一例を貼っておきます。

コロナウィルスの影響でアメリカNYCの賃貸ビジネスも厳しいこと。

将来、リモートワークが定着すると家賃収入は更に厳しいことが書かれています。

ここでのポイントはテレビ会議などを可能にした

ZOOM

Microsoft Team

Google Hangouts Meet

などの存在が大きいです。

我が家ではこの3つのシステムの内、2つを既に自宅で使っています。

ZOOMは我が家では子供が塾の授業を受けるのに既に活用しています。

Hangouts Meetは私が仕事で活用しています。

実際に使用方法のまとめはブログにまとめています。

コロナウィルスが起因で仕方なしに使い始めたシステムですが、便利で重宝しています。

ということは?

会社に行かなくても仕事ができるんですよ。

更に企業の立場から考えると、コスト軽減に繋がると思うんですよね。

軽減できそうなこと

  1. オフィスの家賃
  2. オフィスの光熱費
  3. 従業員の交通費

企業負担が増えそうなこと

個人宅の通信費

個人宅の光熱費

今のところ、私はこれぐらいの費用負担しか思いつきません!

たぶん、人によっては、家賃や住宅ローンという方もいるかもしれませんが、今も皆さん、毎月支払ってますもんね・・・なので、私は企業が負担する必要はないと思います。

このように書き出した内容見ても、企業はリモートワークさせる価値はあると思います。

2025年頃までに不動産ビジネスに変化がありそうですね。

推測ではありますが、想像つきそうなことを、今後も纏めていきます。

このブログは50歳で答え合わせを考えているので、今書いているブログが正解しているか、不正解なのかは答え合わせをするのが楽しみです!

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